サポートとレジスタンスを探る指標

■基本となるピボット・ポイント[P]
前日の終値[C]・高値[H]・安値[L]の平均値のことです。
すなわち、

ピボット・ポイント[P] =
( 前日の終値[C] + 前日の高値[H] + 前日の安値[L] ) ÷ 3

■買いポイント[B1],[B2]、損切りポイント[LBOP]

買いポイント[B1] = ( 2 X ピボット・ポイント[P] ) – 前日の高値[H]
買いポイント[B2] = ピボット・ポイント[P] – 前日の高値[H] + 前日の安値[L]

そして、これら買いポイントからの損切りポイントとなる、
LBOP:Low Break Out Point (ローブレイクアウトポイント)の計算式は、

LBOP = ( 2 X ピボット・ポイント[P] ) – ( 2 X 前日の高値[H] ) + 前日の安値[L]

■売りポイント[S1],[S2]、損切りポイント[HBOP]

売りポイント[S1] = ( 2 X ピボット・ポイント[P] ) – 前日の安値[L]
売りポイント[S2] = ピボット・ポイント[P] + 前日の高値[H] – 前日の安値[L]

そして、これら売りポイントからの損切りポイントとなる、
HBOP:High Break Out Point (ハイブレイクアウトポイント)の計算式は、

HBOP = ( 2 X ピボット・ポイント[P] ) – ( 2 X 前日の安値[L] ) + 前日の高値[H]

以上のように算出されます。

各ポイントの基本的な使い方は…
S1~S2のレンジは売りゾーン
B1~B2のレンジは買いゾーン
HBOP以上になった場合、売り玉を手仕舞い(損切り)
LBOP以下になった場合、買い玉を手仕舞い(損切り)

価格が[B1]まで下がれば買い、さらに[B2]まで下がればまた買いますが、そのまま[LBOP]を割り込んでしまえば、その時点で損切りして手仕舞いします。
売りの場合も同様に、[S1]と[S2]で売って、[HBOP]で損切りして手仕舞いする。
利食いのポイントとしては、[B1]で買ったときには[S1]で売り、[B2]で買ったときには[S2]で売るなど、ルールを決めて行う。
…といった感じです。

前日の数値を入力すると自動で計算するサイトもありますけど、電卓たたいて計算してみるのをオススメします指でOK

そんなことあり?

強制ロスカットの方式は、会社の方針によって違うと思います
追証を使う猶予タイプとか、速攻LCとかですね。

レバ規制は別として、現在までのLC基準は理解されて言いますか?
もし理解してるなら、変更点は無いはずです。

例えばドル円の証拠金16000円が32000円になるだけです。
つまり、現在20枚のポジションがあったら、32万円の証拠金を必要として
残りの余剰金が損益の余裕に当てられるのですが、8/1からは
そのまま64万円の証拠金に変更され、残りが余剰金になります。

もし50万の口座で運用していたら、32万+18万で維持されていたのですが
8/1は64万に14万足りないので、有無を言わさずLCということになります。
ただ、口座の不足金を待って入金を求める場合と、即座にLCする場合が
あると思います。
LCに関しても、古いポジションから必要分とか規約があるようなので
ご確認を。

こういってはアレですが、潤沢な資金に小さなポジションで楽しめば
全く気にする話ではないです。
ただ、強制LCの綱渡りをするようなポジや損金を保つようなら
契約会社の方式を徹底的に勉強しておくことを薦めます。
情勢が不安定で乱高下する場合は、一瞬のチャートの乱れでLCをされ
せっかくのポジションが飛んでしまいますよ。

DCFについて

DCFといっても色々種類があります。
それによって用いられる「割引率」も変わります。
一番一般的なのは、「WACCで割り引く」というものです。
で、後はファイナンスの基本的な教科書を見て理解してほしいのですが、
WACCは、エクイティの割引率とDebtの割引率の加重平均です。
DebtだろうがEquityだろうが、あるCFを生むアセットに投資家が求める期待リターンはDebtの節税効果を無視すれば、同じはずです。
(もちろん、実際にはdebtの割合が増えればそれだけEquityが毀損するリスクは高まるので、D/Eの構成により、Debt,Equityそれぞれに求められるリターンは変わりますが、アセットそのものに期待される税引き前のリターンは同じはずです。)

そうすると、DebtとEquityの期待リターンをD/E比率に応じて加重平均すれば、「投資家全体が求める期待リターン」が算出できます。これがWACCです。

支払利息の実額をFCFから控除してEquityだけに帰属するCFの現在価値を算出するのではなく、分母である割引率に、Debtのコストを含めて考えるやり方をしているので、支払利息を差し引かないわけです。

ですから、用途によっては、Equityのみに帰属するCFを算出して、Equityのコストだけで割り引くこともありえますよ。Equity投資家だけの立場から、Debtを増やしてどれだけリターンを高められるか、シミュレーションするときなどには使います。

あるいはAPV法と言って、仮定上100%Equityで調達したと想定して、Equityのコストで割り引いて、後から、Debt調達による節税効果のみをDebtのコストで現在価値に割り引いて、それを足し戻して企業価値を求めることもあります。